Atlassianは2024年2月にJira Softwareのオンプレミス展開であるJira Software Serverのサポートを終了します。これに伴いクラウドへの移行を選択する場合、データ保護についてはどのような計画をお考えでしょうか。
Atlassianには設定不要のデータ保護ツールが豊富にありますが、データ損失を防ぐためにできることは常にあるものです。ですから、当社が以前発表したAtlassian Jira Cloudデータ保護がついに実現し、Rubrik SaaSデータ保護がMicrosoft 365外で効果的に拡張できるようになったというのは、クラウドに移行済みまたは移行中のお客様にとって朗報でしょう。
SaaSデータを保護する理由
悪意ある削除はSaaSデータ損失の主な原因です。ハッカーはセキュリティギャップを悪用します。企業のSaaSデータを標的にした攻撃が300%以上増加していると一部の情報筋は伝えています。ただし、不慮の削除や構成変更、ユーザーの誤操作などもまた、データ損失の懸念事項となるでしょう。データ量や複雑さに配慮した特別なバックアップと復元ソリューションを使用しなければ、SaaSデータを完全にリストアできる可能性は低くなります。
責任共有モデルでは、SaaSアプリケーションを操作・維持するための制御および運用責任はSaaSプロバイダーにありますが、データの保護および管理責任は顧客にあります。そして、この貴重なデータを保護し、すぐに復元できる能力は最重要事項です。
特に、SaaSアプリケーション内のDevOpsデータは、従業員のエンゲージメントや、IT、設計・開発、製品、サポートなどの技術部門の協力関係にとって重要です。このデータが損失すると、製品発売、戦略的プロジェクト管理、日常的な事業運営に影響が及んだり、エンジニアリング開発ライフサイクルが著しく遅れたりする可能性があります。
Atlassian Jira Cloud向けRubrikのデータ保護
Atlassian Jira Cloudデータ保護では、Rubrikはデータを復元するために安全なバックアップを提供し、Atlassianで利用できるデータ保護制御の拡張をサポートします。それにより、データの安全性およびアクセス性の確保と、正確で信頼できる復元に貢献します。
ハッカー、不正アクター、不正管理者が、エアギャップおよびアクセス制御されたバックアップを悪用して、バックアップデータを削除または変更するのを防ぎます
バックアップの頻度および保持要件に従って、設定可能なポリシーベースのバックアップルールにより、データ損失から新規オブジェクトを自動で保護します
適切なデータを特定し、適切な地点からリストアして、経時的変更および削除を詳細に視覚化します
より包括的な復元のために、貴重で複雑な関係のデータの健全性を守ります
ビジネス要件を満たす柔軟な保持ポリシー、多要素認証、送信中および保存中のデータの暗号化機能を有する単一のRubrik Security Cloudプラットフォームで、監査のためのレポートを統一します
Rubrikの最高製品責任者、Anneka Guptaは次のように述べています。「SaaSアプリケーション内のデータにエンタープライズレベルの保護を提供することで、お客様はサイバーレジリエンスに対して不安を抱くことなく業務を拡大し、成長を実現させることができます。RubrikはSaaSデータ保護の方法を再考し、企業、マルチクラウド、非構造化データを保護している同じセキュアなプラットフォーム内にある最新の業務用アプリケーションを簡単に保護できる方法を見つけました。お客様はJira Cloudデータを他の業務データと一緒に保護できるだけでなく、必要な時に必要なデータをすぐに復元できます」
今後の見通し
RubrikはJira CloudおよびMicrosoft 365の保護に加えて、Salesforce、ServiceNow、Google Workspace、Dynamics 365など、さらに多くのSaaSアプリケーションのサポートを計画しています。現時点でのAtlassian Jira Cloudデータ保護については、当社のウェビナー『Best Practices for Atlassian Jira Cloud Backup and Recovery(Atlassian Jira Cloudのバックアップと復元のベストプラクティス)』に登録して詳細をご覧ください。
セーフハーバー
本文書で言及している未公開のサービスや機能は現時点では利用できません。公開時期等はRubrikの単独の裁量により決定され、予定どおりに一般公開されない可能性も公開が中止される場合もあります。ここで言及されるいかなるサービスや機能もRubrikが今後の提供を約束するものではなく、その責任や義務を意味せず、いかなる契約にも含まれません。現在一般公開されているサービスや機能に基づいて、購入の意思決定を行うようにしてください。